(1)寄附金額

 1口 5,000円(毎月の継続寄附の場合は1口500円~)
本基金の趣旨をご理解いただき、複数口でのご協力をお願いいたします。

(2)支払い方法

◇お申込について
・ご利用いただけるカードは
「VISA」「MasuterCard」「JCB」「AMEX」「Diners Club」です。
creditlogo.png

  • 個人の方からの寄附のみのお取扱いとさせていただきます。法人、団体からのお申出につきましては、お手数ですが、総務課支援基金担当までご連絡ください。
  • 申込情報確認画面では、金額等を充分にご確認ください。
  • 寄附金は通常のカード利用と同様の扱いで口座引落しになります。
  • 口座引落日はクレジットカード会社により異なりますので、クレジットカード会社からの利用明細書等でご確認ください。
  • 利用明細書には「島根大学支援基金」と表示されます。
  • 手続き完了後、申込画面で入力していただいたメールアドレスに、申込受付確認メールが配信されますのでご確認ください。
  • 申込受付確認メールは「sienkk@office.shimane-u.ac.jp」より届きます。モバイルやパソコンにドメイン設定(受信拒否設定)をされている場合、ドメイン設定を解除していただくか、「sienkk@office.shimane-u.ac.jp」のアドレス指定受信、またはドメイン指定受信の設定をしていただきますようお願いいたします。
    ※ご利用の携帯会社や機種によって設定方法が異なります。詳しくは各携帯会社にお問い合わせください。

◇お支払について

以下の1~4よりお選びいただけます。

  1. 毎月の継続寄附 
  2. 年2回(7月と1月)の継続寄附 
  3. 年1回の継続寄附
  4. 今回1回のみの寄附 
お支払の種類 寄附金額 決済日 備考
1.毎月の継続寄附 毎月1口 500円~ 毎月末日  
2.年2回(7月と1月)の継続寄附 1回につき 5,000円~ 7月と1月の末日 第1回目の決済日は、 申込日から最も近い7月末日か1月末日
3.年1回の継続寄附 1回につき 5,000円~ 申込月の末日 翌年以降も 申込月の末日
4.今回1回のみの寄附 1口 5,000円~ 申込日  

※継続寄附をお申込になりますと、以後は自動更新となり、停止のお申出をいただくまで継続となります。

◇継続寄附の停止、寄附金額の変更について

  • 継続寄附(毎月・年2回・年1回)の停止はいつでも可能です。決済月の10日までにこちらからお知らせください。
  • 継続寄附の金額変更、およびお支払の種類変更は、現在の継続寄附を停止後、改めてご自身での寄附申込が必要となります。

◇住所変更・メールアドレス変更について

  • 住所の変更・メールアドレスの変更があった場合こちらからお知らせください。お申出のご住所に領収書をお送りいたします。

◇セキュリティーについて
 お申込情報の送信にはSSL暗号化通信を採用することにより高度な安全性を確保し、専用サーバーを用いてセキュリティーの向上に努めています。 クレジットカードをご利用申込は、上記の利用方法・注意事項に同意の上、こちらのフォームよりお申込ください。
  maitsuki.pngnen1nen2.pngtankai.png

(3)領収書の発行について

領収書は確定申告の手続き等に必要ですので、大切に保管していただきますようお願いいたします。

  • お申込いただいた寄附金が島根大学に入金されるまでには、通常、申込日から約2ヶ月を要します。
  • 領収書の日付は、申込日ではなく、寄附金がクレジット会社から島根大学に入金された日付となります。そのため、お申込が毎年11月中旬以降になりますと、領収書の発効日が翌年となる場合もあります。その場合は寄附金控除も翌年の対象になりますのでご留意ください。11月中旬以降のお申込で、その年の寄附金控除をご希望の場合は、ゆうちょ銀行、または山陰合同銀行口座への振込をご利用ください。
  • ①「毎月の継続寄附」の領収書は、年1回、前年1月~12月分をまとめて発行し、2月中旬までに郵送いたします。「毎月の継続寄附」を停止された場合の領収書は、1月~最終月分を最終月分入金確認後、約1ヶ月後に郵送いたします。
  • ②「年2回の継続寄附」の領収書は、年2回分(1月と7月)をまとめて発行し、9月中に郵送いたします。「年2回の継続寄附」を停止された場合の領収書は、停止手続き完了の約1ヶ月後に郵送いたします。
  • ③「年1回の継続寄附」、および④「今回1回のみ寄附」の領収書は、入金確認後約1ヶ月後に郵送いたします。

(4)税制上の優遇措置

島根大学へのご寄附は、個人・法人を問わず寄附金控除の対象となります。 詳細は「税制上の優遇措置」をご覧ください。